Mark Thoma 「ケインズ経済学に関する『七つの神話』」（2013年5月7日）

Mark Thoma, “Seven Myths about Keynesian Economics”（The Fiscal Times, May 7, 2013）

ハーバード大学に籍を置く歴史学者のニーアル・ファーガソン（Niall Ferguson）がケインズについての発言で謝罪に追い込まれている。ファーガソンによると、ケインズはその独特な性的嗜好ゆえに子供がいなかったから、長期的な経済問題に関心が無かったというのだ。ケインズの性的嗜好云々については脇に置いておくとしても、経済が短期的な問題を抱えている時にケインジアンは長期的な側面に目をつぶりがちだと語られることはよくある。しかしながら、ケインジアンが長期的な問題に関心が無いという言い草は、ケインズ経済学に関する多くの「神話」のうちの一つなのだ。

【神話その1：ケインジアンは、長期的な経済問題への関心が疎かだ】

大間違いだ。ケインズ経済学を嫌っている保守派は、短期的な問題への関心が疎かで、短期的な問題――とりわけ、失業の問題――への対処を誤ると長期的な損害につながりかねないことへの注意が足りないのだ。例えば、景気後退が長引くと、労働市場から退出して二度と戻ってこない人が増えてしまって、経済の長期的な成長力（潜在成長率）が鈍ってしまうおそれがある。ケインジアンは、長期的な問題に大いに関心を持っているのだ。長期的な問題を解決するためには、短期的な問題を無視するに限るとは考えていないだけなのだ。　

【神話その2：ケインジアンは、経済成長にとんと興味が無い】

ケインジアンも経済成長の有難味（ありがたみ）は理解している。しかしながら、二酸化炭素の排出をはじめとした「外部性」を企業が考慮に入れるように望むだけでなく、経済成長の成果がどのように分配されるかにも関心を払う。近年のように、労働者の生産性が上昇しているのに所得上位層だけが潤っているようなら、そのことを問題視する。所得を増やそうとするなら経済成長は欠かせないが、少数のヨット（お金持ち）だけでなくすべてのボートが一緒に引き上げられねばならないのだ。海水を汚さないようにしなくてはならない（環境にも配慮しなくてはならない）のだ。

【神話その3：ケインジアンは、「大きな政府」の支持者だ】

ケインズ経済学に関する神話の中でもおそらく最も実態とかけ離れていて、最も広く流布している神話だ。景気が悪化したら政府支出を増やすか減税するかして景気の刺激を試みる一方で、景気がよくなったら逆のことをせよというのが、ケインジアンが説く安定化政策である。ケインジアンが説いているのは、政府支出なり税金なりの「一時的な」変更なのだ。景気が悪化した時に政府支出を増やしても、景気がよくなった後に政府支出を減らしたら、政府の規模は、景気が悪化する前と変わらない。しかしながら、景気がよくなった後に政府支出が減らされるのではなく増税が行われるようなら、政府の規模は、景気が悪化する前よりも大きくなるだろう。あるいは、景気が悪化した時に減税が実施されて、景気がよくなった後に政府支出が減らされるようなら、政府の規模は、景気が悪化する前よりも小さくなるだろう。しかしながら、ケインジアンが説くように、景気が悪化した時に政府支出を増やしたらその後（景気がよくなった後）に政府支出を減らすようにするか、景気が悪化した時に減税したらその後に増税するようにしたら、政府の規模は、景気が悪化する前と変わらないのだ。

【神話その4：ケインジアンは、公的債務のことなんて気にもかけていない】

ケインジアンとしても、政府が負う公的債務が状況によっては厄介な問題を引き起こす可能性があることはわかっているし、公的債務の長期的な持続可能性の問題に取り組む必要があることもわかっている。しかしながら、公的債務が原因で生じるコストだけを気にかけるのではなく、失業が原因で生じるコストと天秤にかけるのが肝心なのだ。深刻な景気後退に陥っていて、公的債務の残高が今くらいの水準のようなら、失業が原因で生じるコストの方が公的債務が原因で生じるコストよりもずっと大きい。その一方で、景気がよくなったら、二つのコストの大小関係が逆転するだろうから、財政赤字の削減に重きを置くべきだろう。しかしながら、今のところは、失業こそが最大の関心事であるべきなのだ。

【神話その5：ケインジアンは、インフレのことなんてどうでもいいと思っている】

ケインジアンが何よりも重視しているのは、労働者の雇用と所得を高い水準で安定させることだ。労働者の雇用と所得を高い水準で安定させようと試みている最中にインフレが加速するようなら、そのことを問題視するのは言うまでもない。インフレが原因で生じるコストを誇張して語る陣営に反対するのだ。失業が原因で生じるコストを矮小化して語る陣営に反対するのだ。すなわち、政府が経済に介入するのに何が何でも反対しようとする陣営の言い草に異を唱えるのだ。

【神話その6：ケインジアンは、金融政策を信用していない】

金融政策に景気を刺激する力が備わっていることについては、ケインジアンも否定しない。しかしながら、金融政策だけで深刻な景気後退から抜け出せるとは考えない。財政政策も必要なのだ。

【神話その7：ケインジアンが使っているモデルは、古くて時代遅れで劣っている】

危機に襲われて、現代のマクロ経済学のモデルが役に立たないことが明らかになると、経済学者の多くは、オールドケインジアンのモデルに助けを乞うた。今まさに我々が直面している類の問題に答えるために組み立てられたと言っても過言ではないようなモデルだったからである。現代のモデルが抱える欠陥が修正されるのを待っている余裕などなかった。その一方で、オールドケインジアンのモデルに関しては、その長所と短所を考慮に入れさえすれば、役に立つことが判明したのである。ケインジアンは、今回の危機のどの局面であれ、いつの時代に作られたものかなんて大して気にせずに、利用できる中から最善と思われるモデルを選んで使った。現代のモデルが役に立ったこともあれば、古いモデルが優れた洞察を与えてくれたこともあった。古かろうが新しかろうが、重要な疑問に答えるのに最善と思われるモデルに頼ったのである。今回の危機をきっかけに現代の「ニューケインジアン」モデルにも修正が加えられたが、修正されたニューケインジアンモデルが古いモデルから導き出される処方箋を支持する傾向にあるのは興味深い。

古いモデルだったり修正されたニューケインジアンモデルだったりが推奨する政策がもっと積極的に試みられていたとしたら、長期失業のような問題も今みたいにひどくはなっていなかったかもしれない。いや、今からでも遅くない。今からでもいいから、もっと積極的に試みる必要があるのだ。経験から学んでほしいところではあるが、これまでに触れてきた「七つの神話」が失業問題に効き目がある政策が試みられるのを邪魔し続けているのだ。

Mark Thoma 「QEⅡって何？」（2010年11月15日）

Mark Thoma, “What is QEII?”（moneywatch.com, November 15, 2010）


最近よく耳にする「QEⅡ」って何なのだろうか？　QEというのは、Quantitative Easing（量的緩和）の略だ。前にも試みられたことがあり（1度目のQEということで、「QE I」と呼ばれている）、これから再度試みられようとしているが（2度目のQEということで、「QE II」と呼ばれている）、そのメカニズムについてはイールドカーブ（利回り曲線）を用いて説明することができる。イールドカーブというのは、債券だとかの金融資産の期待利回り（≒金利）が満期（償還期間）の違いに応じてどのように変化するかを示したもので、図示すると以下のようになる。

横軸には、債券だとかが償還されるまでの期間がとられている。FF市場（コール市場）で取引されるオーバーナイト物（翌日物）の貸借のように満期が短い金融資産が左側に位置していて、満期が30年のモーゲージ（住宅ローン）のように満期が長い金融資産が右側に位置している。中間には、左から順に3ヶ月物、6カ月物、1年物、5年物、10年物、20年物だとかの金融資産が位置している。縦軸には、期待利回りがとられている。イールドカーブは右上がりの形状をしているのが一般的である。お金を手放して投資に回す期間が長くなるほど、見返りとして高い利回りが必要とされるからである。

住宅バブルが発生するまではどうだったかというと、Fedはイールドカーブ全体を上方あるいは下方にシフトさせることができた。財務省短期証券（TB）の売り買いを通じて、長期金利も短期金利もどちらもコントロールできていたのである（下図参照）。

しかしながら、住宅バブルが発生してから崩壊するまでの間に、Fedはイールドカーブの右側をコントロールできなくなったかのように見えた。FedがTBを売り買いしても、長期金利にそこまで影響を及ぼせなくなったのである（下図参照）。

企業による設備投資の決定だとか、家計によるあれこれの決定だとか――新築住宅の購入だとか、車や冷蔵庫のような耐久消費財の購入だとか――は、長期金利の変化によって左右される面が大きいので、長期金利にそこまで影響を及ぼせなくなってしまったという事実は、Fedにとって心配の種になった。Fedが長期金利にそこまで影響を及ぼせなくなった理由については完全には解明されなかった。金融危機が勃発してそれどころではなくなったからである。しかしながら、打つ手がないわけではない。イールドカーブの右側に位置する満期が長めの国債を売り買いすればいいのである。そうすれば、長期金利を望む方向に変化させられる可能性があるのだ。

「QEⅡ」でやろうとしているのがまさにそれなのだ。従来のように満期が短い金融資産を売り買いするのではなく、満期が長めの金融資産を売り買いしてイールドカーブの右側に直接働きかけようとしているわけで、それ以外の面では伝統的な金融政策と何ら変わらないのである。

しかしながら、イールドカーブの右側に直接働きかける必要性が生じているのは、金融危機が勃発する直前までのようにFedがTBを売り買いしても長期金利にそれほど影響を及ぼせないからというわけじゃない――住宅バブルが弾けると、TBの売り買いを通じて長期金利に再び影響を及ぼせるようになった――。イールドカーブの左側にある短期金利をもうこれ以上引き下げられなくなってしまったからなのだ。

Fedがイールドカーブの左側に働きかけることができないのは、Fedが操作対象にしている短期金利――オーバーナイト物のFF金利――の水準が現時点でほぼゼロ％だからである。もうこれ以上引き下げられないのだから、イールドカーブの左側に働きかけても大して効果は生まれないだろう。しかしながら、満期が長めの金融資産を買えば、長期金利を引き下げることは依然として可能なのだ（下図参照）。

長期金利が低下すれば、企業による設備投資や家計による消費が刺激されるかもしれない（為替レートが減価して純輸出が増える可能性もあるが、Fedとしては「QEⅡ」で為替レートを変化させるつもりはないらしい。詳しくはこちらを参照されたい）。

そこで、「QEⅡ」の登場である。イールドカーブに働きかけるという意味では、「QEⅡ」も伝統的な金融政策と何ら変わらないのだ。