金融部門は、過去20年間にわたり、相対的に高額な給与の支払いを通じて多くの――おそらくは、あまりにも多すぎる――有能な人材を引きつけてきた。今般の金融危機は、才能の配分（allocation of talent）を改善する効果を持つかもしれない。すなわち、有能な人材の創造的なエネルギーがこれまでよりも社会的に有益なかたちで利用されるようになるかもしれないのだ。
金融危機の混乱から金融部門を救い出すための緊急救済策が講じられる過程で、金融部門における給与水準の驚くほどの高さに注目が寄せられることになった。ニコラス・クリストフ（Nicholas Kristof）がニューヨーク・タイムズ紙のコラムで詳しく報じているが、リーマン・ブラザーズ――今般の金融危機の渦中で最初に（9月）倒産することになった銀行――のCEOが受け取っていた給与は、2007年の1年間だと4500万ドル、1993年から2007年までの総額だとおよそ5億ドルにも上るという。
しかしながら、リーマン・ブラザーズのCEOのケースは例外というわけではない。Thomas Piketty＆Emmanuel Saezの二人によるパネルデータ分析によると、アメリカにおける所得上位1％の超富裕層の取り分は1980年代以降コンスタントに高まっているが、金融部門で働く「ゴールデンボーイ」が受け取る所得の上昇ペースは他の富裕層のそれを大きく上回っているのである。Thomas Philippon＆Ariell Reshefによる最近の研究で（注1）、1980年の時点では、金融部門で働くバンカーが受け取っていた給与は他の部門で働く同程度の能力の持ち主とほぼ同水準だったが、1980年代に入って両者が受け取る給与水準に開きが出始め、その後はその差が広がる一方であることが明らかにされている。2000年時点だと、金融部門における給与水準は、それ以外の部門における給与水準を60％も上回っているのである。その一因としては、金融部門において高度なスキルを備えたバンカーの数が増えたのに加えて、失業するリスクが高まったことが挙げられるが、あくまでも一因でしかない。Plippon＆Reshef の計算によると、金融部門で働くバンカーが受け取っている給与水準は、先の二つの要因――①高度なスキルを備えたバンカーの数が増えたこと、②失業するリスクが高まったこと――を踏まえて導き出される水準を40％も上回っているのである。バンカーの給与がこれほどまでの高額に達したのは、1929年以来のことなのだ。
そういうわけで、金融安定化に関するポールソン案の是非を巡る議論の中で高額給与の問題が俎上にのぼるのは避けられなかった。ポールソン案では、金融機関の株式（市場では買い手がつかないであろう株式）を購入するために最大7000億ドルの公的資金枠が設けられる予定になっているが、1万7000ドルもの時給を受け取っているバンカーの尻拭いをするために自分の財布からお金を出さねばならない納税者にとっては何とも不公平な話に思えてしまうことだろう。最終的に、役員への「ゴールデンパラシュート（退職金）」にいくらか制約が課せられることにはなったものの、役員（政府が出資したファンドに株式を売却した銀行の役員）の報酬に制限を課す話はお流れになった。Thomas Piketty が先週のLiberation紙のコラムで指摘しているように、サラリーキャップ（給与水準に上限を課すこと）を出し抜くのは容易であることを考えると、ルーズベルト政権が実施したように、（給与水準に上限を課すよりも）高額所得への課税強化に乗り出す方が望ましいだろう。
バンカーの給与水準を（大幅に）引き下げるにしろ、給与への課税を（大幅に）強化するにしろ、モラルの観点からすれば――公平性の観点からしても――望ましい措置に違いないだろうが、多くの経済学者が主張しているように、その代価として経済効率が損なわれてしまう恐れ――金融部門で働く有能なバンカーの労働意欲を阻害し、金融技術面でのイノベーションを低迷させるリスク――はあるだろうか？ その答えはおそらく「イエス」だろうが、そうなるのには好ましい面もあるのだ。
金融部門が大学出のエリートたちをそそのかす誘惑の強さは、Philippon＆Reshefの推計が示唆しているよりもずっと大きい。“Harvard and Beyond” サーベイ――Claudia Goldin＆Larry Katzの二人がハーバードの大学院生を対象に複数の世代にわたって実施した調査――によれば、大学での成績や入学時の偏差値、専攻、卒業年度etcにコントロールを加えた後でも、2006年時点で金融部門で働いていたハーバード大学の院卒生は、それ以外の部門で働いていた院卒生のほぼ3倍以上の（195％も高い）給与を得ていたという（注2）。才能ある若者にとって金融部門で働くことの誘惑はかくも大きいのであり、1969年～1972年に大学院を修了したハーバード大の男子の院卒生のうちで金融部門で職を得た学生は全体の5％に過ぎなかったが、1988年～1992年に大学院を修了したハーバード大の男子の院卒生になると、その数（金融部門で職を得た学生の割合）は15％にまで増えているのだ。1980年代に入って金融市場で大規模な規制緩和が進み、莫大な利潤を手にできる機会が広がるのに伴って、金融部門で働く人の数が増えるとともに、金融部門で働く上で求められる資格要件（学歴）が厳しくなっていった。Philippon＆Resheff によると、金融部門で働くバンカーとそれ以外の部門で働く人々との間に見られる平均的な学歴差に匹敵する事例を過去から見つけるためには1929年にまで遡らなければならないとのことである。金融商品の複雑化に加えて、職務上求められるスキルの上昇を背景として、大学院生――おそらくは高い知性の持ち主――にとって金融部門の（就職先としての）魅力がいや増すことになったのである。
今回の危機が明け透けにしたことは、これらの有能な知性がそれほど生産的な方法では利用されていないということである。金融部門は、起業家と投資家とを結び付ける仲介役として欠かせない部門というのは確かである。しかし、金融部門は、金融に対する実体経済の必要性を満たすという役割からやや切り離されて、それ自体でほとんど独立（あるいは、自己完結）した部門として拡大を続けてきたように思える。Thomas Philippon の計算によると、金融部門がGDPに占める割合は2006年時点で8％に達しており、金融仲介機能を果たす上で必要なサイズよりも少なくとも2％は余分に規模が大きい可能性があるとのことである（注3）。なお厄介なことには、「不動産担保証券」（“mortgage backed securities”）に対する銀行の飽くなき需要が過剰な借入れと住宅バブルを招き、サブプライム危機の一因となったことである。ここ数日中の出来事を眺めていると、「金融部門のCEOたちを追い出せ」との声が日増しに強まっているようである。プラグマティックな観点からすると、金融部門で働くCEOの法外な報酬が抑制されることにでもなれば、若い世代の人々が金融部門以外の部門へと行き先（就職先）を変更することで、有能な若者の創造的なエネルギーがこれまでよりも社会的に有益なかたちで利用されるようになるかもしれない。金融危機は、経済を深刻で長期化する不況に引きずり込む可能性があるが、希望の光が見出せないこともない。金融危機は、「才能の配分」の改善につながる可能性を秘めてもいるのだ。ウォール街とヨーロッパで準備されている金融部門の救済パッケージが、最良にして最も聡明な若者たち（the best and brightest）に「金融部門は、依然として最善の選択肢（＝就職先）だ」との判断に傾かせる結果に終わらないようにと願いたいところである。
＜注＞
（注1） Thomas Philippon and Ariell Reshef(2007), “Skill Biased Financial Development: Education, Wages and Occupations in the U.S. Finance Sector”, NYU Stern Business School mimeograph, September 2007.
（注2） Claudia Goldin and Lawrence Katz(2008), “Transitions: Career and Family Life Cycles of the Educational Elite（pdf）”, American Economic Review 98:2, pp.263-269
（注3）Thomas Philippon, “Why Has the U.S. Financial Sector Grown so Much?（pdf）”, MIMEO, NYU Stern.
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