2014年9月25日木曜日

Barry Eichengreen and Peter Temin 「『金の足かせ』と『紙の足かせ』」

Barry Eichengreen and Peter Temin, “Fetters of gold and paper”(VOX, July 30, 2010)

現在(2010年現在)世界経済は固定為替相場制度――具体的には、ドルにペッグした人民元ならびにユーロ――に端を発する緊張に苛まれている最中である。かつての金本位制の経験から得られる教訓が示しているように、国際通貨制度は為替レートを通じて結び付けられているすべての国がそのスムーズな運行に責任を負っているシステムであり、経済収支赤字国だけではなく経常収支黒字国の行動もシステム全体に影響を及ぼすことになる。1930年代と同様に、経常収支黒字国が支出の拡大を渋っているために経常収支赤字国は景気の低迷を余儀なくされている。これはケインズが大恐慌の経験から導き出した教訓でもあり、ケインズが慢性的な経常収支黒字国に対して(課税や制裁といった)何らかの措置を講じる必要性を訴えた理由もこのような認識があってこそである。あれから60年少々が経過しているわけだが、どうやら我々はケインズが大恐慌の経験から導き出した教訓を忘れてしまったようである。

「1930年代の教訓」を売り物とするマーケット(アイデア市場)はここにきて続々と新たな参入者を引きつけており、非常に激しい競争が繰り広げられている最中だ(例えば以下を参照せよ。Mason and Mitchener 2010, Fishback 2010, Helbling 2009)。今回我々もその競争の列に加わらせてもらおうと思うが、「金融危機を広い範囲に拡散させる上で固定為替相場制度が果たす役割」と「かつての金本位制の経験から得られる教訓」の2点に焦点を絞って参戦させてもらうことにしよう。

「1930年代における世界経済危機の過程では金本位制が重要な役割を演じた」。このアイデアは我々のどちらもがともに深い関わりを持っているものだ(Temin 1989, Eichengreen 1992)。当時の金本位制が備えていた特徴を列挙すると次のようになるだろう。国境を越えた金の自由な移動、金と自国通貨との交換比率(平価)を一定に固定(それゆえ金本位制を採用している国同士の間での為替レートも一定に固定)、そして国家間の調整を図る(超国家的な)国際機関の不在である。

金本位制が備えていた以上のような特徴は結果的に経常収支赤字国と経常収支黒字国との間に「非対称性」を持ち込む格好となった。金準備の減少が続いて枯渇しかけている(それゆえ平価を維持することが困難な状況に陥っている)国(経常収支赤字国)は一種の罰則の受け入れを余儀なくされた一方で、金準備を溜め込んでいる国(経常収支黒字国)は(金準備を保有する代わりに他の資産に投資していれば得られたであろう金利収入は除いて)罰則を一切受け入れる必要がなかったのである。金準備の減少を食い止めるために経常収支赤字国では通常は平価の切り下げ(為替レートの減価)ではなくデフレ(国内物価の下落)という手段(調整メカニズム)が選択されたのであった。

1920年代を通じて経常収支赤字国であるドイツやイギリスから経常収支黒字国であるアメリカやフランスへ向けて金や外貨準備が大量に移動することになったが、それもこれも当時の金本位制に備わる「非対称性」が原因であった。(アメリカやフランスといった)経常収支黒字国は金準備が増加したからといって金融緩和(ひいてはリフレーション)を強要されることはなく、その一方で(ドイツやイギリスといった)経常収支赤字国は金準備の減少に伴って金融引き締めを余儀なくされ、その結果ますます強まるデフレ圧力に晒される格好となったのである。


イデオロギーとしての金本位制

金本位制は単なる通貨制度(貨幣制度)にとどまる存在ではなかった。金本位制は同時にイデオロギーでもあったのだ。「金本位制の維持は繁栄を実現する上で何にも増して満たされるべき前提条件である」。大恐慌当時の政策決定はそのような世界観に束縛された状態で行われていた。政策の立案にあたっては生産や雇用を安定させることよりも金本位制を維持することが優先された。世のセントラルバンカーたちは金本位制を維持しさえすれば自ずと雇用も増えると信じる一方で、雇用を増やすことに直接焦点を当てた試み(政策)は失敗するに違いないと信じ込んでいた。金本位制が維持されさえすれば、生産の落ち込みも物価の下落も銀行閉鎖に伴う貯蓄(金融資産)の消失も起きるはずがなかった。・・・がしかし、金本位制が維持されていれば起きるはずのない出来事が1930年代の初頭に実際に起きてしまったのである。

予想と現実との大きな食い違い(訳注;金本位制が維持されていれば起きるはずのない出来事が現実に起こってしまったということ)を前にして、どうにかしてその辻褄を合わせる必要性が生まれることになった。起きるはずのない異常事態を慣れ親しんだ言語で無理矢理にでも解釈する必要に迫られることになったのである。危機が深まる中、批判の矛先は「金本位心性」(gold-standard mentalité)に反逆した政策当局者に向けられた。FRBやイングランド銀行が「管理通貨」という名の誘惑に負けたのが悪いのだ。金本位制のルールを守らずに、貨幣の濫発に手を染めるばかりか金の不胎化に乗り出す始末。FRBやイングランド銀行が金本位制のルールを守ってさえいれば、金融市場は自然と安定する方向に向かい、それにあわせて価格やコストの調整もスムーズに進んだはずなのに…。

しかしながら、デフレに晒された当時の状況においてはそのような問題の理解の仕方はまったくの間違いだったのだ。

21世紀の現代において金本位制に類似した仕組みを探すと、ユーロと(ドルにペッグした)人民元がそれに該当することになろう。金本位制とユーロは完全に同じものだとまでは言えないが、両者の間にはいくつか似た側面が存在していることは確かである(金本位制と(ドルにペッグした)人民元との関係についても同じことが言える)。


ユーロ:金本位制よりも厳しいコミットメントを伴う通貨制度

ユーロは金本位制よりもずっと厳しいコミットメントを伴う通貨制度である。というのも、金本位制の場合は危機の発生時に投資家の怒りを買うことなしにそこから離脱し得たわけだが、ユーロの場合は――ギリシャに対してユーロから一時的に離脱することを勧める提案(Feldstein 2010)もあるようだが――そのようなことは不可能(訳注;投資家の怒りを買うことなしにユーロから一時的に離脱することはできないという意味。言い換えると、特定の国がユーロから一時的に離脱することを選んだ場合、それに伴って金融危機が発生する可能性が高いということ)だからである(Eichengreen 2007, Blejer and Levy-Yeyatia 2010)。

ユーロは金本位制だけではなくブレトンウッズ体制の後を継ぐものでもあるという事実は見逃せない。とは言っても、ブレトンウッズ体制それ自体が重要な意味を持つというよりはブレトンウッズ体制を生み出すに至った交渉の中身にこそ重要な意味が控えている。ケインズもその交渉に参加した一人だが、ケインズは戦間期の経済情勢の観察を通じて金本位制の有害な影響に次第に気付き始め、やがて次のような結論を導くに至ったのであった。既にデフレが定着しているような状況において金準備の減少に直面している国がさらにデフレの受け入れを選ぶことはその国にとってだけではなく周辺の国々にとっても有害である、と。

戦後(第二次世界大戦後)の世界において二度とそのような事態が起きないようにするためにはどうしたらいいだろうか? 経常収支赤字国だけではなく経常収支黒字国も(国際収支の)不均衡を是正する義務を引き受けるべきだ。ケインズはそう考えた。しかしながら、そのような線に沿ったケインズの提案(「清算同盟案」)はイギリスとアメリカの意見対立のために現実のものとなるには至らなかった。こうしてこの問題は未解決のままに取り残される格好となったわけだが、未解決だからといってもうその問題のことは忘れてしまってもよいということには当然ならない。


人民元:イデオロギーとしてのドルペッグ制

もう一つの重要な(固定)為替制度である「ドルにペッグした人民元」は中国の開発戦略を支えるイデオロギーの中心的な要素の一つだと理解するのが最も適当だろう。中国の開発戦略の中においてドルペッグ制(ドルにペッグした人民元)には次の3つの役割が委ねられている。

  • 製造業の輸出促進
  • 海外から中国国内への直接投資の促進
  • 中国企業の利益(ひいては内部留保)の蓄積を促すことでインフラ投資に振り向けることができる貯蓄の源泉を拡大する

固定為替レートを通じて結び付けられている国同士の間では一方の国の政策が他方の国へも影響を及ぼすことになるわけだが、その可能性については当事者の間でもうっすらと気付かれてはいるようである。しかしながら、その問題に対処するために実際に何らかの行動を採ろうという気はほとんどないようだ――1920年代の状況とそっくりである――。2006年にIMF(国際通貨基金)が多国間協議の場を用意(pdf)してそれぞれの国の政策が国境を越えて他の国々に対しても影響を及ぼす可能性を考慮に入れるように念押しした。アメリカと中国は米中戦略・経済対話の場を通じて毎年会合を開いている。IMFは定期的に多国間サーベイランスを実施している。しかしながら、そのような一連の試みにもかかわらず(二国間での通貨政策の面で)重大な政策変更がなされるには至っていないのだ。

「経常収支赤字国――金本位制下におけるドイツ、ユーロ圏におけるギリシャ、グローバル・インバランス(訳注;近年における世界的な経常収支不均衡のこと)の下でのアメリカ――に手を差し伸べて何とか窮地から救い出してやらねばならない」ということが言いたいわけではない。いずれの三国(ドイツ、ギリシャ、アメリカ)も予算制約に直面している事実を認めたがろうとしていないという点で共通している。三国はいずれも収入以上の生活をしており(訳注;収入を上回る支出を行っており)、そのために予算の赤字と経常収支の赤字が発生し、その赤字を海外からの借り入れで賄っている状態なのだ。

しかしながら、経常収支赤字国が抱える問題はあくまでコインの片面でしかない。コインのもう一方の面である経常収支黒字国の政策もまた問題を抱えているのだ。1920年代~1930年代初頭においてドイツをはじめとした中央ヨーロッパ諸国を襲った困難はアメリカとフランスによる金の不胎化によって大きく増幅されることになった。アメリカとフランスが大幅な経常黒字を計上したとなれば、他のいずれかの国が経常赤字を計上しなければならないというのは理の当然だ。アメリカとフランスが支出の拡大を拒否したとなれば、他の国々は支出を切り詰めざるを得ないというのも(当時の金本位制の下では)自然な成り行きだった。それに加えて、アメリカやフランスは経常収支赤字国への緊急資金援助を拒み、そのために経常収支赤字国はなお一層の景気低迷に見舞われることになったのである。その結果、政治の世界で何とも悲惨な結果がもたらされることになったのであった。

似たような展開が目下進行中である。大幅な経常黒字を計上しているドイツが支出の拡大に難色を示しているために、そのドイツと貿易面で深くつながっているギリシャはデフレを選ぶしかない状況に置かれているのだ。資金繰りに苦しむギリシャが政府支出の(対GDP比で10%にも上るほどの)大幅な切り詰めを短期間で実現できるかどうかははっきり言ってわからない。しかし、現在ギリシャが抱えている問題は1930年代初頭にドイツが抱えていた問題と似ているということは言えるだろう。1930年代初頭のドイツがそうだったように、現在のギリシャは(賃金をはじめとした)コストの削減に向けた努力が債務の負担を一層重くする結果にしかならない状況に置かれているのだ。


1931年のフーヴァー・モラトリアムの再現はあるのか?

1931年にあのフーヴァー米大統領さえもがドイツに対して債務の支払い猶予(モラトリアム)を認めざるを得なかった理由もそこのところ(訳注;(賃金をはじめとした)コストの削減に向けた努力が債務の負担を一層重くする結果に終わったこと)にあったのであり、「内的減価」(訳注;デフレを通じた実質為替レートの減価)――ギリシャが通貨の切り下げを実現する上で唯一利用可能な手段――には債務の再編が伴う必要があるのもそこのところ(訳注;(賃金をはじめとした)コストの削減に向けた努力は債務の負担を一層重くする結果にしか終わらないところ)にあるのだ。フーヴァー・モラトリアムの実現にはアメリカによる政策変更が必要であったように、ギリシャの債務再編に漕ぎ着けるためにはEUとIMFによる方向転換が必要とされることだろう。

それと同様に、中国をはじめとしたその他の国々が支出の拡大に難色を示し、ドルに対して自国通貨が切り上がることに抵抗するならば、アメリカ国内での雇用を増やすために残された手段は輸出品の競争力を高めることにしかないということになる。オバマ大統領は今後5年間で輸出量を2倍にすることを目標に掲げたが、輸出を通じて(アメリカ国内での)完全雇用を実現するためにはその程度の目標が必要と考えてのことだ。しかしながら、(アジア諸国が支出を増やすか、名目為替レートの増価を受け入れるか、あるいは高めのインフレを許容するかして)実質為替レートの調整がアメリカに有利な方向に進まない限りは、その目標を達成するためには国内の(賃金をはじめとした)コストを削減し、大幅に生産性を高めるしかない。そのような努力も甲斐なしということになれば保護主義に向けた反動が生じかねないことだろう。


結論

結論をまとめるということだ。国際通貨制度というのは為替レートを通じて結び付けられているすべての国がそのスムーズな運行に責任を負っているシステムであると言える。経済収支赤字国だけではなく経常収支黒字国の行動もシステム全体に影響を及ぼす。それゆえ、経常収支赤字国だけに不均衡を是正(調整)するすべての責任を押し付けるわけにはいかないのだ。

これはケインズが大恐慌の経験から導き出した教訓でもある。ケインズが第二次世界大戦中に考案した「清算同盟案」の中で慢性的な経常収支黒字国に対して(課税や制裁といった)何らかの措置を講じる必要性を訴えた理由もこのような認識があってこそである。あれから60年少々が経過しているわけだが、どうやら我々はケインズが大恐慌の経験から導き出した教訓を忘れてしまったようである。


<参考文献>

●Blejer, Mario I and Eduardo Levy-Yeyati (2010), “Leaving the euro: What’s in the box?”, VoxEU.org, 21 July.
●Eichengreen, Barry (1992), Golden Fetters: The Gold Standard and the Great Depression, 1919-1939, Oxford University Press.
●Eichengreen, Barry (2007), “The euro: love it or leave it?”, VoxEU.org, 17 November.
●Fishback, Price (2010), “US monetary and fiscal policy in the 1930s – and now”, VoxEU.org, 30 April.
●Feldstein, Martin (2010), “Let Greece Take a Euro-Holiday,” Financial Times, 16 February, www.ft.com.
●Helbling, Thomas (2009), “How similar is the current crisis to the Great Depression?”, VoxEU.org, 29 April.
●Mason, Joseph and Kris James Mitchener (2010), “Exit strategies for central banks: Lessons from the 1930s”, VoxEU.org, 15 June.
●Temin, Peter (1989), Lessons from the Great Depression(邦訳 『大恐慌の教訓』), MIT Press.


<訳者による補足>

この論説は以下の論文の縮約版である。もっと細かい内容まで知りたいという場合は当該論文を参照されたい。 

●Barry Eichengreen and Peter Temin, “Fetters of Gold and Paper”(NBER Working Paper No. 16202, July 2010;Oxford Review of Economic Policy誌に掲載されたバージョンはこちら

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